耐震診断

耐震設計にあたっては、現場調査後、しっかり耐震診断を実施、そして耐震設計を進めてゆきます。

 耐震診断補助の対象となるのは、昭和56年5月31日以前に着工された住宅や耐震改修促進法第14条の「特定既存耐震不適格建築物」及び同法附則第3条の「要緊急安全確認大規模建築物」です。

 しかしながら、昭和56年以降の物件でも若干補助金率は下がりますが、勧告物件として申請は可能です。同じリフォームをするのであれば、表面だけきれいな工事をするより、構造的にしっかりとした耐震補強をして、かつ補助金を頂いた方がお得ですね。

 ただ注意が必要なのが、基本的には木造ですので、今構造や、一部鉄骨等で補強をしている場合は、少しややこしいことになってきます。それでも、昔に鉄骨などで補強していたなら、今、もう一度構造について検討しておいたほうが、無難です。なぜなら、耐震基準が昔とは異なっており、実際に地震が起きた時には、耐えうる構造になっているか分からないからです。

 そして、実際の診断は基本的には非破壊検査で、解体は含まずに現場調査します。ある程度、推測的な部分も出ていますが、そこは危険な方をとって検査してゆきます。昔の図面があれば、その図面を見ながら、なければ、柱の位置、梁の位置を調べてゆきます。重要なのが、床下と天井裏です。この部分からは、建物の状況を把握するにはとても重要な箇所です。ある程度、構造的な部分、また筋かいの有無を調べることができます。同時に、シロアリの調査も可能ですね。

 持ち帰った検査事項を元に、図面を描いてゆきます。大型リフォームの場合は、この時点でプランを考えてみるのもいいですね。毎日暮らしている間取りを図面に描いてみると、『へ~、こんな家で住んでたんだ』と思われる方も多いです。次のプランの検討にしても、木造の場合構造的な要素に縛られるところも多いので、この時点で把握ができます。

 次に、耐震診断に入ります。

僕の事務所では、耐震診断ソフトで計算してゆきます。実際昭和56年以降の物件でも、今の耐震基準を満たしている家は少ないと思います。今の耐震基準を1.0とした場合の、調査物件の数値を計算します。この時点で、診断としては終了。現況の図面や、現場写真と一緒に申請します。